「循環ガチャ」は、コインの代わりにペットボトルキャップを入れて遊べる、地域や資源の循環を楽しく体験できるガチャガチャです。ガチャガチャのカプセルは再利用を、回収したペットボトルキャップは再びマテリアルリサイクルを行い、新たな循環型グッズに生まれ変わる資源となります。

くるり工房は「くるり」をコンセプトに、そのままの形では捨てられてしまうモノを新たな姿に生まれ変わらせるアップサイクル工房です。横浜市金沢区を拠点に、廃棄物処理やリサイクル事業を行う武松商事株式会社によって運営されています。

「UP CYCLE STICK（アップサイクルスティック）」は、横浜市を本拠地に活動するプロアイスホッケーチーム「横浜GRITS」とヨコハマSDGsデザインセンターが連携して行っているアップサイクルプロジェクトです。選手が使用して折れたカーボンスティックを活用し、チームグッズを製造して販売することで、これまで廃棄していた用具などから新しい価値を生み出しています。

金沢養護学校高等部では、廃棄物削減やアップサイクルの体験など、持続可能な社会構築に向けて必要とされるキャリア教育を推進中。市民や事業者とも積極的に交流し、福祉の側面から地域貢献に取り組んでいます。

リサイクルの全工程を目で見て、自分の体を使って体験できるプロジェクト。自転車型の破砕機とプラスチックを溶かす装置を使って、プラスチックの再資源化を楽しみながら学ぶ機会を提供しています。

コンピューターゲームによる競技型スポーツ「eスポーツ」と、ごみ拾い活動にスポーツのエッセンスを加えた「スポGOMI」を組み合わせSDGsの達成を目指す、社会奉仕型のソーシャルアクティビティです。

赤、白、ロゼワインを製造・販売する横濱ワイナリー。近隣地域には再エネで走る電動バイクでワインを配達し、飲み終えたワインボトルを回収するほか、人々の健康にも優しいワインを提供しています。

ミツバチの飼育を通して人々がその地域のみどりとより深く関わるきっかけを生み出す環境学習プログラム。横浜市では中区のアメリカ山公園と磯子区の新杉田公園で活動を展開しています。

ヤサイクルは、ホテルのレストランで出た生ごみを専用の機械で堆肥化その堆肥を三浦市、横須賀市、横浜市などの契約農家に提供。その堆肥で育った野菜をまたホテルのレストランで使用するという「自立循環型」食品リサイクルループです。

国内外のストック品（新品）をポイントリメイクする、サステナブルなレディースアパレルブランド。ブランド側の承諾を得てストック品を仕入れ、それらの製品にポイントリメイクを施すことで新たな付加価値を与えています。

リユース食器と食器洗浄車のレンタル事業を通してリユースの啓蒙活動を行うNPO法人。使い捨て容器を使用した場合と比較し廃棄物およびCO2排出量削減に貢献するほか、イベント主催者・参加者の環境意識向上にも貢献しています。

chainは、ブロックチェーン技術を活用してサプライチェーンを可視化し、ものづくりのストーリーを伝えるサービス。専用のアプリを介すことで製造過程が明らかに。作り手と受け手との新たなつながりの創出に貢献しています。

ドコモ・バイクシェアの自転車シェアサービスの一つ、baybike。自転車を必要とするときにだけ利用することで、シェアリングエコノミーの特徴である“遊休資産”の活用に繋がります。

StockBaseは、企業で不要となった災害備蓄用品を地域の食支援団体や子ども食堂へ寄付する事業を行う企業。備蓄品の最適な届け先を見つけ循環させることで、食品ロス削減や地域社会への貢献を行なっています。

サステナブルアートの先駆者・長坂真護の専属ギャラリー。ガーナのスラム街に先進国が不法投棄した電子廃棄物を再利用して制作した作品等を販売し、先進国と開発途上国の間で循環が生まれるビジネスモデルを実現。

横浜ビールが取り組む「FOOD LOOP」は食品廃棄物を資源として循環させるプロジェクト。モルト粕や食品廃棄物を堆肥化し野菜を栽培、収穫物を市内の飲食店で使用する形で食のリサイクルループを構築しています。

クラフトビールを醸造する過程で廃棄されるモルト粕をクラフト紙に混ぜ込んで作られた再生紙。廃棄物を価値ある紙製品に変え、アップサイクルを実現することを目指してブルワリーや飲食事業者との連携を進めています。

横浜のみなとみらい・関内エリアのテイクアウト容器を循環させるプロジェクト「Zero Ring」。テイクアウト容器を再利用可能にすることで使い捨て容器の課題を解決しながら、食べること自体に楽しみを与えたいという想いで始動しました。

Coco&K.のバッグや小物は、フィリピンの環境問題に取り組むNGO団体「Kilus Foundation」の活動によって生まれたアップサイクル品。ジュースのアルミパックを再利用し、フィリピンの環境、雇用、教育の問題の改善につなげています。

神奈川県の最西端山北町の間伐材を活用して作られたシェアオフィスは、横浜で働くことで横浜の水源を守ることに繋げたいという想いから始まりました。森に光を入れ健康な森を維持し、大切な水源の森を維持に貢献しています。

街中のカサスポットで簡単に傘を借りたり返却したりすることができる傘のシェアリングサービス。アイカサの傘は耐久性に優れ、かつ修理可能な設計となっており、使い捨て傘の廃棄量を減らすことにつながっています。

サステナブル志向の地域店の美味しくて素敵な品々が月に１度楽しめる、地域の共同購入「ウェブいいかも市」。テイクアウトでは味わえないつながりを感じられる新しい地域店への応援のカタチです。

寄付布を活用したアップサイクルブランド「AppliQué」が新型コロナウイルスの流行を機に、布や手芸用品のアウトレットマーケット「めぐる布市」をスタート。布の循環とアップサイクルを通じた地域コミュニティを構築しています。

エシカルパソコン「ZERO PC」は、ピープルポートによる中古パソコンのアップサイクルプロジェクト。環境負荷ゼロを目指しながら、難民雇用や子ども支援にも力を入れて取り組んでいます。

横浜市が展開する世界発の「ブルーカーボン」によるカーボン・オフセット認証事業。横浜市沿岸部の海藻などが固定した炭素をブルーカーボンとしてクレジット化して企業に販売。海洋保全や地元漁業の再生に活用しています。

横浜国立大学院の研究グループが取り組む、コーヒー粕からセルロースナノファイバーを抽出するプロジェクト。循環型社会の実現に向けて、食品廃棄物を活用した環境配慮型素材の開発を模索しています。

環境絵日記は、子どもたちが環境問題や環境保全について考え絵と文章を組み合わせて自由に表現する、夏休みの応募型プロジェクト。環境教育に働きかけることで新たな循環型事業を生み出しています。

規格外食品や食品ロスを引き取り、福祉施設や生活困窮者等へ無料で提供している団体。食のフードバンクであると同時に心のフードバンクでもありたいという理念のもと、横浜の地域密着型支援団体として活動しています。

びんの地域循環と地産地消をテーマにした、横浜の地域密着型環境保全プロジェクト。プロジェクトオリジナルのリユースびんと飲料をプロデュースし、環境問題にも地域活性化にもアプローチしています。

横浜市の脱炭素イニシアチブ「Zero Carbon Yokohama」の一環として、青森県横浜町の再エネを横浜市内の企業に供給する地域連携プロジェクト。みんな電力のブロックチェーン技術を活用して電力の産地証明を実現しています。

WE21ジャパンが運営する、寄付とボランティア参加をベースとしたチャリティショップ。寄付された衣類や食器類などを有料で販売し、収益は途上国支援へつなげます。市民のコミュニティスペースとしても機能中。

石灰石を主成分とする新素材「LIMEX」の開発元、株式会社TBMと神奈川県との連携により発足した官民協働型の「かながわアップサイクルコンソーシアム」。アップサイクルを通じてサーキュラーエコノミーを推進しています。

横浜市内の廃棄ペットボトルからサーキュラーTシャツの制作を目指すプロジェクト。ごみ拾いはgreenbird、Tシャツ素材は日本環境設計、デザインは横浜出身のデザイナー、印刷はゼロカーボンにより大川印刷が担当しています。

海洋に廃棄されたプラスチックごみを美しい工芸品に生まれ変わらせる「buøy」。異なる素材や色のプラスチックを混ぜて成形する特殊な製造工法が特徴です。株式会社テクノラボの「Plas+tech project」から誕生しました。

横浜・関内にある市民のための実験工房「ファブラボ関内」。3Dプリンターやレーザーカッターなどデジタル工作機器を常備し、ワークショップなども随時開催。ものづくりを民主化するコミュニティ拠点としても活用されています。

アーティストの稲吉稔氏・渡辺梓氏によるアップサイクル・アート。日常の中で見過ごされがちな消費されない「価値」や「資源」を探し出し、「そこにしかない、そこだからこそ生まれる『気付き』」を軸に活動を展開しています。

磯子区にある空き家を活用したコミュニティスペース兼シェアオフィス。1Fは地域住民向けコミュニティスペースに、2Fは地元企業のシェアオフィスに。オフグリッドの太陽光発電により災害時の避難拠点としても機能しています。

廃棄予定のアマモを肥料として活用し、地元農園で唐辛子などの野菜を栽培、地域発の名産品を開発。環境教育の一環として小学校とも連携。海を綺麗にし、子供を育て、経済を活性化させる循環型農業プロジェクトです。

ヨコハマSDGsデザインセンターによる「木製ストロー」の普及プロジェクト。横浜市の水源となる山梨県道志村の間伐材を原料とするストローの製作には障がい者の方々が携わり、環境負荷削減だけではなく包摂的な事業モデルを実現しています。